「年度内入居限定８０万ポイントキャンペーン」対象物件！ 「本郷通3丁目南」先着受付開始！ 【一戸建て】の物件概要
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- 新築一戸建て
- 売主・代理
情報提供日：2023年12月11日 次回更新予定日：情報提供日より8日以内
- 4280万円
- 北海道札幌市白石区
- 地下鉄東西線/南郷７丁目 歩10分
山下ホーム(株)
「年度内入居限定８０万ポイントキャンペーン」対象物件！ 「本郷通3丁目南」先着受付開始！ 【一戸建て】
| 販売スケジュール | - | イベント情報 | オープンハウス（事前に必ず予約してください） 日程／12月11日（月曜日）～12月24日（日曜日） 時間／10:00～17:00 ■モデルハウスプライベート見学会ご予約受付中■ 予約制のため、前日までにご予約の上モデルハウスまで直接ご来場をお願い致します。 コロナウイルス対策として10時・13時・15時のご見学時間を設定しております。 ※ご予約・お問い合わせは（担当）横山080-9617-7966までお願い致します。 ＜年度内入居限定８０万ポイントキャンペーン対象物件について＞ ※令和６年３月３１日迄のお引渡しを条件に８０万円分のポイントを弊社より贈呈させていただきます。 ※詳しくは担当者までお問い合わせ下さい ＜地盤保証20年・地盤調査済＞ 地盤保証会社はLIXILグループのジャパンホームシールド株式会社となります。 ＜JIOわが家の保険について＞ 「特定住宅瑕疵担保責任の履行の確保等に関する法律」に基づいて住宅の主要構造部分の瑕疵について資力確保義務に対応するための保険です。 当社ではお引渡日から10年間、株式会社日本住宅保証検査機構（JIO）の「住宅瑕疵担保責任保険（1号）」を付帯しています。 ＜ 制震ユニット工法 （住友ゴム工業製） ＞ MIRAIE制震装置を標準設置！ 新耐震基準をクリアする構造体に制震性能をプラス。地震の揺れを吸収し繰り返し起こる地震からも建物を守り続けます。（住友ゴム製） ＜太陽光発電システムについて＞ ・総発電量の内、年間５００ｋｗまで自家消費いただけます ・アフターメンテナンスは１０年、または１５年間無料 ・１０年間経過後、本システムが無償で譲渡され売電収入を得られます ※太陽光発電設備と売電収入は１０年間（株）シェアリングエネルギー所有となります |
|---|---|---|---|
| 所在地 | 北海道札幌市白石区本郷通３丁目南4番42号 | 交通 | 地下鉄東西線「南郷７丁目」歩10分 地下鉄東西線「白石」歩10分 ＪＲ函館本線「白石」歩18分 |
| 販売戸数 | 1戸 | 総戸数 | 1戸 |
| 価格 | 4280万円 支払いシミュレーション | 最多価格帯 | - |
| ほか私道負担 | - | 道路 | 道路幅：11ｍ、アスファルト舗装 |
| 諸費用 | - | 間取り | 3LDK |
| 建物面積 | 89.44m2 | 土地面積 | 98.74m2 |
| 建ぺい率・容積率 | -・建ペい率：60％、容積率：200％ | 完成時期（築年月） | 2023年7月下旬 |
| 入居時期 | 2023年12月上旬 | 土地の権利形態 | 所有権 |
| 構造・工法 | 木造２階建て（軸組工法） | 施工 | 山下ホーム株式会社 一級建築士事務所 |
| リフォーム | - | 駐車 | - |
| 地目 | 宅地 | 用途地域 | 準住居 |
| その他制限事項 | 景観法による規制有、準防火地域、45m高度地区、法22条区域、景観計画地域、緑保全創出地域（住居系市街地）、集合型居住誘導区域、準防火地域 | ||
| その他概要･特記事項 | 建築確認番号：SKK20224842、設備：公営水道、北海道電力、担当者：横山 晋一、設備：公営水道、北海道電力、建築確認番号：SKK20224842、担当者：横山 晋一、取引条件有効期限 : 2023年12月30日 | ||
会社情報
| 会社情報 | ＜売主＞ 北海道知事石狩（3）第007682号 (公社)北海道宅地建物取引業協会会員 (一社)北海道不動産公正取引協議会加盟 山下ホーム(株) 北海道札幌市中央区北一条西17-1-47 |
|---|---|
| お問い合わせ先 | 山下ホーム(株) TEL：0800-812-9969 【通話料無料】 (つながらない方、不動産会社の方は 011-211-0735)
免許番号：北海道知事石狩（3）第007682号 |
情報提供日・更新日
| 情報提供日 | 2023年12月11日 | 次回更新予定日 | 情報提供日より8日以内 |
|---|
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※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。（1000円未満は切り上げ。）
※写真に写っている、またはパース（絵）や間取り図に描かれている家具や車などは、特にコメントがない場合、販売価格に含まれません。
※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
※物件情報は、原則として情報提供日の２日前に最終確認した情報です。
※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
※モデルルーム・モデルハウス・展示場・ショールームの画像の場合、今回販売の物件と異なる場合があります。
※ＣＧ合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
※物件特徴：販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
※0800で始まる電話番号は、サービス検証のため当該番号の利用履歴を個人が特定できない範囲で取得しています。予めご了承ください。
※完成後１年以上を経過した未入居物件が掲載される場合があります。ご了承ください。
※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
※写真に写っている、またはパース（絵）や間取り図に描かれている家具や車などは、特にコメントがない場合、販売価格に含まれません。
※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
※物件情報は、原則として情報提供日の２日前に最終確認した情報です。
※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
※モデルルーム・モデルハウス・展示場・ショールームの画像の場合、今回販売の物件と異なる場合があります。
※ＣＧ合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
※物件特徴：販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
※0800で始まる電話番号は、サービス検証のため当該番号の利用履歴を個人が特定できない範囲で取得しています。予めご了承ください。
※完成後１年以上を経過した未入居物件が掲載される場合があります。ご了承ください。
※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。