「4月26日先着順受付開始のZEH補助金」ZEH+にて100万円補助対象の省エネ住宅【GRACE HOME-Z 山鼻12条】最終B棟！ 【一戸建て】の物件概要
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- 新築一戸建て
- 即引渡可
- 売主・代理
情報提供日：2024年5月6日 次回更新予定日：情報提供日より8日以内
- 4880万円
- 北海道札幌市中央区
- 札幌市電/中島公園通 歩7分
山下ホーム(株)
「4月26日先着順受付開始のZEH補助金」ZEH+にて100万円補助対象の省エネ住宅【GRACE HOME-Z 山鼻12条】最終B棟！ 【一戸建て】
| 販売スケジュール | - | イベント情報 | オープンハウス（事前に必ず予約してください） 日程／公開中 時間／10:00～17:00 ■モデルプライベート見学会ご予約受付中■ 予約制のため、前日までにご予約の上モデルハウスまで直接ご来場をお願い致します ※ご予約・お問い合わせは（担当）鈴木080-3293-0735までお願い致します ＜防犯見守りプランについて＞ 本物件には室内と屋外に防犯カメラ、室内人感センサー、窓センサー２ヶ所が搭載されています。 ※ご利用にはHESTAアプリ月額1078円（税込）とインターネットWi-Fi利用料がかかります。 ※追加デバイスのご購入で家の中をスマートホーム化が可能です ＜太陽光発電システムについて＞ ・アフターメンテナンスは15年間無料 ・15年間経過後、本システムが無償で譲渡され売電収入を得られます ・発電中の電力は1ｋｗｈ＝25円（税込）でご利用いただけます（燃料費調整額と再エネ賦課金はかかりません） ※太陽光発電設備と売電収入は15年間(株)シェアリングエネルギー所有となります ※太陽光パネル出力保証25年、システム機器本体保証15年 ※日本メーカーのネクストエナジーアンドリソース社製 ＜ZEH＋補助金100万円について＞ 令和6年度戸建住宅ZEH化等支援事業の対象物件となります。 補助金需給の要件として、HEMS取付のため光インターネット回線等のご契約が必須となります。 また２年間、定期報告アンケート等へのご協力が必要です。 ※別途申請手数料がかかります。 ※予算に到達した場合にはご利用頂けません。 ※詳しくは「環境省戸建ZEH」をご参照下さい ～詳しくは担当者までお問い合わせください～ |
|---|---|---|---|
| 所在地 | 北海道札幌市中央区南十二条西９-1-18 | 交通 | 札幌市電「中島公園通」歩7分 地下鉄南北線「幌平橋」歩16分 地下鉄東西線「西１１丁目」歩22分 |
| 販売戸数 | 2戸 | 総戸数 | 2戸 |
| 価格 | 4880万円 支払いシミュレーション | 最多価格帯 | - |
| ほか私道負担 | - | 道路 | 道路幅：5.4ｍ、アスファルト舗装 |
| 諸費用 | - | 間取り | 4LDK |
| 建物面積 | 113.45m2（34.31坪） | 土地面積 | 104.27m2（31.54坪） |
| 建ぺい率・容積率 | -・建ペい率：60％、容積率：200％ | 完成時期（築年月） | 2023年10月中旬 |
| 入居時期 | 即引渡可 | 土地の権利形態 | 所有権 |
| 構造・工法 | 木造２階建て（軸組工法） | 施工 | 山下ホーム株式会社 一級建築士事務所 |
| リフォーム | - | 駐車 | - |
| 地目 | 宅地 | 用途地域 | １種住居 |
| その他制限事項 | 景観法による規制有、33ｍ高度地区、法22条区域、景観計画地域、緑保全創出地域（住居系市街地）、集合型居住誘導区域、１号市街地 | ||
| その他概要･特記事項 | 建築確認番号：（B棟）SKK20230606号、設備：公営水道、本下水、北海道ガス、担当者：鈴木 達也、設備：公営水道、本下水、北海道ガス、建築確認番号：（B棟）SKK20230606号、担当者：鈴木 達也、取引条件有効期限 : 2024年5月31日 | ||
会社情報
| 会社情報 | ＜売主＞ 北海道知事石狩（3）第007682号 (公社)北海道宅地建物取引業協会会員 (一社)北海道不動産公正取引協議会加盟 山下ホーム(株) 北海道札幌市中央区北一条西17-1-47 |
|---|---|
| お問い合わせ先 | 山下ホーム(株) TEL：011-211-0735
免許番号：北海道知事石狩（3）第007682号 |
情報提供日・更新日
| 情報提供日 | 2024年5月6日 | 次回更新予定日 | 情報提供日より8日以内 |
|---|
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TEL：011-211-0735
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- あいの里教育大 徒歩24分
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ＹＵＣＡＣＯ全...
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TEL：011-211-0735
※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。（1000円未満は切り上げ。）
※写真に写っている、またはパース（絵）や間取り図に描かれている家具や車などは、特にコメントがない場合、販売価格に含まれません。
※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
※物件情報は、原則として情報提供日の２日前に最終確認した情報です。
※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
※モデルルーム・モデルハウス・展示場・ショールームの画像の場合、今回販売の物件と異なる場合があります。
※ＣＧ合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
※物件特徴：販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
※完成後１年以上を経過した未入居物件が掲載される場合があります。ご了承ください。
※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
※写真に写っている、またはパース（絵）や間取り図に描かれている家具や車などは、特にコメントがない場合、販売価格に含まれません。
※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
※物件情報は、原則として情報提供日の２日前に最終確認した情報です。
※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
※モデルルーム・モデルハウス・展示場・ショールームの画像の場合、今回販売の物件と異なる場合があります。
※ＣＧ合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
※物件特徴：販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
※完成後１年以上を経過した未入居物件が掲載される場合があります。ご了承ください。
※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。